香害!? 歯科医院でも洗濯などに要注意

柔軟剤や消臭芳香剤などに含まれる微量の香料や界面活性剤との関連が疑われる健康被害が、近年、「香害」として注目されるようになっています。アメリカでは、疾病予防センター（CDC）が、施設内での香りつき製品の使用を禁止し、職員に香り付き洗剤や柔軟剤などで洗濯した衣服を着て職場に来るのを自粛要請した（2009年）のをはじめ、環境保護庁（EPA）などが、フレグランスフリーの認証を行うなどの対応がなされているが、日本では「香りは好みの問題」と捉えられる傾向があります。

化学物質過敏症などの健康被害に対して、予防的な法制度の実現を目指しているダイオキシン・環境ホルモン対策国民会議は、7月31日にオラインで開催した定期総会後に記念講演「香害を考える　環境安全基本法令制定に向けて」を企画。実際に深刻な香害で悩んだ経験や、国内外の香外の実態と対策について話し合いました。

斎藤吉広氏は、柔軟剤の匂いで脈拍が乱れ、ペットも倒れたという自らの体験から、家族にもなかなか理解されない香害の実情を解説。自宅で柔軟剤が使用できないだけでなく、理髪店や整体院などで使用するタオルでも過敏症状が出るため、日常生活が著しく制限されることを紹介しました。そのうえで、「柔軟剤、抗菌性洗剤による香害は人権問題」だとして、行政、司法での予防、救済が必要だと訴えました。

パンフレット「STOP！香害」の作成など、香害の問題に早くから主導的に関わっている水野玲子氏（同国民会議理事長）は、香害発生のメカニズムと、国内外で講じられている対策について説明。香害をなくす連絡会が実施した有効回答9030件のアンケート調査（2019年12月～20年3月）では、79%にあたる7136人が、香り付き製品で何らかの体調不良があったと回答したことを挙げ、香害が特に30代、40代の女性を中心に身近な健康被害になっていると示しました。

香害に関係するとされているのは、合成香料だけでなく、消毒剤、衣類柔軟剤に使用されている陽イオン界面活性剤で、これらの中には生体への毒性が強いものも含まれているとして注意喚起しました。

歯科医院では診療中、患者の顔にタオルを置くところも多い。タオルや白衣などの洗剤に柔軟剤を使用している場合、「無香料」とされている製品んでも香害のリスクがあると見られています。さらに、診療機器の清拭、洗浄に従来の消毒剤やアルコールより安全性、有効性が高いことから、ヨーロッパを中心に界面活性剤（第4級アンモニウム塩）による洗浄、消毒が推奨されるようになってきています。これらの一部にも、香害をはじめとする化学物質過敏症状につながる可能性があるとされていて、歯科医院と香害を含む化学物質に関連する健康問題には、密接な関係があると見られています。

コロナ禍の子供の健康

気になるトップ3に「むし歯」が入る

コロナ禍で子供の健康で気になることのトップ3に「むし歯」がランクイン。オハヨーバイオテクノロジーズ（本社・東京都千代田区・野津基弘社長）が実施した「コロナ禍における子供と親の健康習慣」に関する調査結果によるもの。

調査は3歳から小学生の子供を持つ20代以上の男女549人を対象に6月11～14日にインターネットで実施されました。「子どもの健康で気になること」のトップ3は、「感染症（新型コロナウイルス、風邪、インフルエンザなど）」が33.0%、「アレルギー（花粉症など）」が31.0%、「むし歯」が24.0%でした。

「口内環境についてしっていること」について、「むし歯は親子で感染する」が48.3％、「口内環境の悪化が全身疾患に繋がる」が29.7％、「歯周病は全世界で最も蔓延している病気である」が25.0%と続きます。

「口腔ケアで日常的に実施していること」について、歯ブラシで届かない部分の歯石除去方法のひとつである「デンタルフロス・糸ようじで歯周ケア」の実施率は、親jは41.9%だったが、子供は24.4%と低い結果となりました。

歯科の口腔管理で在院日数が短縮される!?

急性期病院の肺炎入院患者

急性期病院の高齢肺炎入院患者に対する歯科による口腔管理は、経口接種の確立と在院日数短縮に有効であると、東京医科歯科大学大学院医師学総合研究科摂食嚥下リハビリテーション学分野の戸原玄教授らの研究グループが、三重大学大学院医学系研究科リハビリテーション医学分野の百崎良教授と共同で明らかにしました。

肺炎入院患者は、治療により一時禁食状態となり、経鼻管栄養や点滴により栄養管理されるケースがあります。禁食中は口や喉を使わないため、口腔衛生状態が悪化したり、口腔・嚥下機能が低下しやすくなります。患者の全身状態が改善すると少しずつ経口摂取を再開するものの、安全な経口摂取を行うためには、嚥下機能評価や摂食嚥下リハビリテーション、口腔状態の評価、適切な口腔ケア、歯科治療が必要と言われています。

これまで、入院患者への医科歯科連携の有効性や連携の形態が示されてきましたが、肺炎で急性期病院に入院した患者に着目した研究はありませんでした。研究グループは、嚥下障害の疑いで、ある大学病院のリハビリテーション科に摂食嚥下リハビリテーションの依頼があった65歳以上の急性期肺炎患者を対象に年齢、性別、肺炎重症度、併存疾病の数、入院時BMI、入院時パーセルインデックス、入院時と退院時の経口摂取状況、リハビリテーション科および歯科の介入までの日数と介入回数、在院日数を調査。経口摂取状況は、食事形態にかかわらず、経管栄養を併用せずに3食全て経口摂取できているものを「経口摂取確立」と定義。口腔アセスメントツールで評価しました。

リハビリテーション科ができてから歯科口腔管理を行った患者50人と、同科の設立前の患者179人のうち、口腔アセスメントツールのスコアを使ってマッチングした50人を比較。解析の結果、「退院時の経口摂取確立」「退院時の経口摂取状況」「在院日数」のいずれも、患者の肺炎重症度や併存疾患によらず、歯科口腔管理が優位に関連していると判明しました。

科の設立前は、嚥下障害に対して言語聴覚士が摂食嚥下リハビリテーションを実施しており、ここに歯科が介在した有効性が現れた可能性があると推測しています。

出典：日本歯科新聞